見えないリスクに備える――太陽光発電で火災が起きる原因と安全に運用するための対策
再生可能エネルギーの代表格として普及が進む太陽光発電。しかし、その便利さの裏で、「太陽光発電が火災の原因になった」というニュースを耳にすることもあります。電気を生み出すシステムである以上、適切に設計・施工・管理が行われていなければ、火災のリスクが潜むことは否定できません。ここでは、太陽光発電で火災が発生する主な原因と、その防止策、そして安全に運用するために知っておくべきポイントを詳しく解説します。
まず、太陽光発電で火災が起きる最大の原因のひとつが「配線や接続部分の不具合」です。太陽光パネルは直流（DC）電力を発生させ、それをパワーコンディショナーで交流（AC）に変換して家庭や電力会社に供給します。この際、パネル同士やパワーコンディショナーとの間をつなぐケーブルやコネクター部分に緩みや損傷があると、電流が不安定になり、スパーク（電気的な火花）が発生します。このスパークが発熱源となり、周囲の可燃物に引火して火災に発展するケースが少なくありません。特に、施工時の締め付けトルクが不足している、異なるメーカーのコネクターを混用している、といった人為的な施工ミスが多くの事例で原因となっています。
次に挙げられるのが、「パネルやケーブルの経年劣化」によるトラブルです。屋外に設置される太陽光発電設備は、日光、風雨、雪、塩害、黄砂など、さまざまな環境要因にさらされます。これにより、配線の被膜が割れたり、コネクター部分に水分が入り込んだりすることがあります。水分が電流の通り道に入り込むと「アーク放電」が発生し、強い熱が生じます。このアーク放電は非常に高温で、樹脂製の部品や配線を一瞬で焼き焦がすこともあり、これが火災の直接的な引き金になるのです。
また、設置環境にも注意が必要です。たとえば、ソーラーパネルの下に落ち葉やほこりがたまると、風通しが悪くなり、熱がこもりやすくなります。パネルの一部が影になると、そこだけが異常に高温になる「ホットスポット現象」が起き、最悪の場合、パネル内部のセルが焼け焦げて発火することがあります。これも火災の一因として見逃せません。さらに、野立て型（地上設置型）の太陽光発電では、雑草が伸びてケーブルに触れたり、動物が配線をかじったりすることでショートを引き起こすケースも報告されています。
では、こうした火災を防ぐためにはどうすればよいのでしょうか。まず最も重要なのは、「信頼できる施工業者を選ぶこと」です。価格の安さだけで選ぶと、施工品質が低い業者に当たるリスクがあり、後々トラブルにつながる可能性があります。施工業者が認定資格（電気工事士や太陽光発電施工士など）を持っているか、施工実績が豊富かを確認することが基本です。さらに、設置後の定期点検を怠らないことも大切です。
定期点検では、パネルの汚れや破損、配線の劣化、接続部の緩みなどを確認します。一般的に、3?5年に1回程度の点検が推奨されていますが、設置環境によってはより短いサイクルでの点検が望ましい場合もあります。また、近年は発電量をリアルタイムで監視するシステムも普及しており、発電量の急な低下や異常な電圧変動を検知することで、早期にトラブルを発見できます。
さらに、安全装置の導入も効果的です。たとえば「アーク検知装置」は、配線の異常によるスパークを瞬時に感知し、自動で電流を遮断します。また、「直流遮断器」や「絶縁監視装置」なども火災リスクの低減に役立ちます。これらの装置を設置することで、人が気づく前に電気的異常を検出し、被害を最小限に抑えることが可能になります。
万が一の火災時には、一般の消火器では対応できない場合があることも覚えておく必要があります。太陽光パネルは太陽光が当たっている限り発電を続けるため、完全に電源を遮断することが難しく、感電の危険を伴います。そのため、初期対応は専門知識を持つ消防や電気技術者に任せるのが原則です。設置時には、万が一の際に消防が安全に消火活動を行えるよう、システム構成図や遮断装置の位置情報をわかりやすく提示しておくことも重要です。
まとめると、太陽光発電の火災原因の多くは「施工不良」と「メンテナンス不足」に集約されます。つまり、正しい設置と定期的な点検を怠らなければ、多くの火災は防げるということです。太陽光発電は環境にやさしいだけでなく、適切に管理すれば安全で長持ちするエネルギー設備です。見えないリスクに目を向け、確実な対策を取ることが、持続可能な再生可能エネルギー利用への第一歩といえるでしょう。